前回は、投資信託の運用手法について説明しました。
投資信託の運用手法には、パッシブ型とアクティブ型があります。
アクティブ型運用は、独自の運用手法であるため、分析や販売にコストがかかります。
そのため、コストを反映して手数料が高くなります。
パッシブ型運用は、市場のインデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
分析や販売にコストがかからないため、手数料は安くなります。
ここで手数料と書きましたが、投資信託の手数料には大きく分けて3種類の手数料があります。
1つは、購入時にかかる購入手数料。
２つ目として、保有してから毎日かかる信託報酬。
最後に、解約時にかかる信託財産留保額や換金（解約）手数料。この３種類です。
今日はこれらの手数料について説明します。
手数料について良く理解し、お金を無駄に金融機関に吸い取られることがないようにしましょう。
購入時手数料
まずは購入手数料です。一括払いで、購入時に販売会社に支払う手数料のことです。
商品が同じでも販売会社によって手数料が異なります。
目論見書には、上限手数料が記載されていますが、その範囲内で販売会社が設定することができます。
ノーロードと言って購入手数料がゼロの投資信託があります。
つみたてNISAで投資可能な商品は全てノーロードの商品になっています。
また、ネット系証券会社で販売している投資信託も、販売に人件費がかかりませんのでノーロードのものが多くなっています。
商品としては、これらノーロードの投資信託はパッシブ運用のインデックス・ファンドであることが多くなっています。
販売や説明にも手間がかからないためです。
一方で、金融機関が窓口で販売している投資信託の多くは、購入時手数料が3％（消費税込みで3.3%）かかるものが多くなっています。
一般的に、私たちが目にすることの多い、銀行や証券会社の窓口で販売している投資信託は、アクティブ型が多くなっています。
販売やリスク説明に手間がかかることから購入時手数料は3%のものがほとんどです。
これら金融機関もビジネスですので、手数料の高い商品を販売するインセンティブがあります。
そのため私たちが目に触れる投資信託の多くは、アクティブ型で手数料が3%のものが多いのです。
パッシブ型でも、販売会社によっては、１～2％台の購入時手数料でかかる場合があるので注意が必要です。
私は、30代の前半に証券会社に転職しました。 他業界で働いていた20代の時に初めて投資信託を買いました。
今では考えられないのですが、当時は職場に銀行や保険の販売担当者が出入りすることが許されていました。
良く顔を出していた近くの銀行の担当者から、興味のあったJーREIT（不動産投資信託）で運用する投資信託を買いました。
今思えば、東証リート指数に連動するパッシブ型運用なのですが、手数料はアクティブ型と変わらない程度にかかっていました。
当時、運用に詳しかった先輩にこの話をしたところ、「投資信託なんて手数料がかかるだけで儲からないので買っちゃダメだよ」と言われたことを良く覚えています。
その先輩は、株に詳しく、個別株を自分で運用するスタイルでした。
自分で株式に投資した方が、手数料も安く高いパフォーマンスも期待できると思っていたのでしょう。
「手数料は高いし、パフォーマンスも良くないし、投資信託を買うことのメリットがわからない」という感じでした。
当時は、投資信託と言えば、インデックス型のノーロードの投資信託ではなく、金融機関が窓口で販売している手数料の高いアクティブ型のいうのが一般的な認識でした。
投資信託と言えば手数料が高いという認識があったのだと思います。
あれから20年近く経っているので、さすがに今はノーロードのインデックス型の投資信託も浸透しています。
それでも、まだ手数料の高いアクティブ型の投資信託をイメージする人も多いと思います。
購入時手数料が3%ということは、最初の一年間を3%の利回りで運用できたとしても、手数料を取り返しただけで終わってしまっているということになります。
仮に2年目も3%で運用できたとしても、一年目が0ですから2年合わせて年率換算では、1.5%でしか運用ができていないということになります。
このように購入時手数料が高い投資信託を買うとスタートから大きなハンデを背負うことになります。
運用成績に大きく影響しますので、ノーロードの投資信託を探すことが、まずは第一歩です。
信託報酬
続いて、保有期間中に支払う信託報酬ついて説明します。
こちらは、投資信託を運用・管理している対価です。
投資信託の純資産総額に対してあらかじめ定められた信託報酬率が信託財産から支払われます。
販売会社と受託会社、運用会社への運用・管理手数料という位置付けです。
この信託報酬は信託財産から引かれていきますので、購入時手数料のように目に見えて実際に支払っているわけではありません。
ところが、信託財産から信託報酬分が日々控除されていきます。
この信託報酬率が高いと信託財産の純資産額がなかなか増えないということになります。
純資産額を口数で割って、自分が保有する口数分が投資信託の保有時価になります。
投資信託の純資産が増えないと、自分が保有する投資信託の時価も増えていきません。
実際にお金を出して支払っているわけではないので、なかなか目に見えにくいものです。
しかし、自分が保有している投資信託の信託財産から払い出しているので、間違いなく支払っています。
また、毎日、信託財産から引かれていきますので一日分だとたいした手数料ではないように感じてしまいます。
ところが、長期で考えると大きな額となり、信託報酬率の差が運用パフォーマンスにも大きな影響を与えますので注意が必要です。
目論見書に信託報酬率は必ず書かれていますので、購入前にチェックしましょう。
同じタイプの投資信託でも、商品によってこの信託報酬が変わります。
よく比較して信託報酬率の低い投資信託を選びましょう。
解約時手数料
最後に解約時の手数料について説明します。
こちらは信託財産留保額や換金（解約）手数料という名前で目論見書に記載されています。
信託財産留保額は、販売会社や運用会社に支払うわけではありません。
解約時に信託財産の中に留めておくお金という位置づけになっています。
商品によっては、信託財産留保額ではなく、換金（解約）手数料としてかかる場合もあります。
信託財産留保額や換金（解約）手数料は、解約時に発生する商品と発生しない商品があります。
こちらも目論見書には必ず書いてありますので、購入前に良くチェックして確認しておきましょう。
まとめ
投資信託の手数料には3つの種類があります
購入時にかかる購入時手数料、保有している期間にかかる信託報酬、解約時にかかる信託財産留保額（換金手数料の場合もあり）の3つです。
購入時手数料は、インデックス・ファンドであればノーロードという手数料ゼロの商品がありますので、それを探しましょう。
つみたてNISAの投資対象商品は、すべてノーロードです。
金融機関の窓口で販売するアクティブ型の投資信託は、3%の手数料が一般的です。
これは最初の一年の運用成績が3%だとするとその一年間は運用収益がないということを意味します。
スタート時から大きなハンデを背負って始める形になりますので、ノーロードの商品を選びましょう。
信託報酬は、信託財産から日々、引かれていきます。長期で見ると大きな差になりますので、目論見書をよく見て信託報酬率の低い投資信託を選びましょう
それから、解約時にかかる信託財産留保額や換金手数料も目論見書で確認しておきましょう。
今回は投資信託の手数料についてご説明しました。次回は純資産価格や口数、基準価額について説明したいと思います。